2020年東京五輪組織委員会はきのう、企業の協賛金やグッズ販売などの収入見込みについて、従来の943億円から1500億円に修正しました。「開催機運が盛り上がり、スポンサー企業からの関心も高い」とのこと。
またサッカーくじを運営する日本スポーツ振興センターは、過去最高の昨年度の売り上げの5%に当たるおよそ54億円を、メーンスタジアムとなる国立競技場の改築費用にあてることを明らかにしました。
ベトナム政府はきのう、2019年の第18回アジア競技大会の、ハノイでの開催を辞退することを決めました。アジア大会は今年、韓国・仁川で開催予定のアジアのスポーツの祭典。ベトナムでは初の開催となるはずで、巨額の開催費用が負担できないとの判断が主な理由とみられます。ベトナムのズン首相は関係省庁やハノイ市に対し、アジア・オリンピック評議会などと辞退に向けた調整を早急に進めるように命じています。
2016年ブラジル・リオデジャネイロ五輪の作業員は、賃金値上げなどの待遇改善を求めて、今月3日からおよそ2300人以上の作業員がストライキを続けてきました。しかしほとんどの作業員がきのうから職場復帰しました。またIOCから懸念されていた、街の北側にあるデオドーロ地区に設置予定の競技場の着工について、今年後半にも工事を開始し、開催となる数週間前の2016年8月5日に完成する見通しを発表しました。
プロ野球の統一球が規定より飛びやすくなっている問題について、製造元のミズノはきのう、都内の日本野球機構で記者会見。適合球を安定的に供給するため、今後出荷する在庫のボールについてテスト結果を発表しました。
日本野球機構の立ち会いの下、在庫の中から自社検査で規定に適合すると判断した球の反発係数測定を行い、新たに生産するボールが規定値を超えていた場合、現状では在庫不足となるため、当面飛ぶボールも交じった試合になりそうです。
反発係数の検査を担当したのは第三者機関の日本車両検査協会。車や自転車等の安全性に関わる試験を請け負いますが、プロ野球の使用球については1975年ごろに検査依頼があったのをきっかけに、試験を手掛けるようになりました。
今後は納入前に日本車両検査協会で反発係数の検査を実施するとのことです。